CADソフトの代表格と言えば、AutoCAD。このソフトウェアのライセンス形態が来年以降大幅に変更されます。本年は移行期間と言うことで、来年以降提供されるライセンス方式と、従来の永年ライセンスパッケージとを併売しています。

簡単に言うと、ソフトを購入すればそのソフトとソフトが動作するOSならびにPCが動作すれば、いつまででも使い続けられる、といういわば今までの常識は崩れ、使い続けたいユーザーは契約し続けなければならない、もちろんそれには費用が発生する、ということになるのです。

今年夏に販売開始予定のWIndows10ですが、こちらも例外ではなさそうです。Windows10は、Windows最後のバージョンアップになり、今後Windows11や12というような新OSは出てこないと発表があったのです。名称も番号が外れ「Windows」となるそうです。

そうなると、今後Windowsはどうなるのか?
Windows Updateによるアップデートのみ行われます。
一見すると良さそうにも思えます。OSの変更によるアプリケーションの買い直しから解放されますし、今までのようなサポート終了に追い回されることもなくなるわけですから。

しかし喜んでばかりもいられません。
ここで、先ほどのAutoCADの話につながってくるのです。

マイクロソフトのオフィス製品においては、メディアによるパッケージ販売を終え、順次クラウド化しています。いわば、必要な期間必要なソフトを使用するために費用を投じる方式です。この方式はアドビ社でも採用されています。このライセンス形態にWindowsも切り替わるのではないかと言われているのです。

そうすると、Windowsマシンを維持するために、ソフトはもちろんOSにも費用が発生するということです。これはまだ発表されたわけではなく、業界で言われているレベルなのですが、十分に考えられる話です。

ソフトウェアの不正使用撲滅には一役買いそうですが・・・
今後の動向を見ていくほかありません。

(I)

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